コラム
トレーラーハウスの価格相場 本体価格と設置費用を含めた総額と安く買うコツ
2026.11.20

トレーラーハウスの購入を考え始めると、まず気になるのが「いくらで買えるのか」ではないでしょうか。ところが、インターネットで調べると数百万円のものから1,000万円を超えるものまであり、どれを目安にすればよいのか迷ってしまう方も多いと思います。
価格の幅が大きいのは、サイズや用途、断熱や水回りなどの仕様によって本体価格が大きく変わるうえ、運搬や設置、電気・水道の接続といった本体以外の費用が設置場所ごとに違うためです。
この記事では、トレーラーハウスの製造販売を行う函屋が、本体価格の考え方、本体以外にかかる費用、購入後の維持費、費用を抑えるコツ、見積もりで確認したいポイントまでを順番に解説します。
目次
最初に結論をお伝えすると、トレーラーハウスの価格は、カタログに載っている本体価格だけでなく、設置して使い始めるまでにかかる費用をすべて足した「総額」で比べることが大切です。
総額の内訳は、おおむね次のとおりです。
このうち本体価格以外の費用は、設置場所までの距離や道路の状況、敷地の条件によって大きく変わります。同じ本体でも、設置場所が違えば総額が変わるということです。そのため、本体価格だけを見て「安い」「高い」と判断するのではなく、設置予定地を伝えたうえで総額の見積もりを取ることが、予算オーバーを防ぐいちばんの近道です。
トレーラーハウスの本体価格は、メーカーや仕様によって差が大きく、一般的には数百万円台から1,000万円を超えるものまで幅があります。ここでは、価格を決める主な要素ごとに、どのような違いが出るのかを見ていきます。
本体価格にもっとも大きく影響するのがサイズです。床面積が広くなるほど、使う鉄骨や外壁材、断熱材、内装材が増えるため、価格も上がります。
さらに広さが必要な場合は、2台を並べて連結する方法もあります。台数が増えるぶん価格は上がりますが、ひとつの大きな空間として使えます。
用途によって必要な設備が変わるため、本体価格も変わります。参考として、函屋のラインナップの価格(税抜)を用途別にまとめました。
| 用途 | モデル | サイズ(幅×奥行) | 広さ | 本体価格(税抜) |
|---|---|---|---|---|
| 事務所 | 事務所B LC-O-57 | 5,700×3,000mm | 9.8畳 | 650万円 |
| 事務所 | 事務所A LC-O-108 | 10,900×3,000mm | 11.6畳+応接7.2畳 | 700万円 |
| カフェ・ショップ | LC-S-80 | ― | 14畳 | 780万円 |
| 住居 | 住居A LC-H-80 | 8,000×3,000mm | 14畳 | 800万円 |
| 住居 | 住居B LC-H-108 | 10,800×3,000mm | 18.6畳 | 950万円 |
| 美容室・サロン | LC-S-108 | ― | 19畳 | 950万円 |
| 住居(2台並列) | 住居C LC-H-108W | 10,800×6,000mm | 37.4畳 | 1,400万円 |
同じくらいの広さでも、事務所より住居や店舗のほうが高くなる傾向があります。これは、キッチンや浴室、トイレ、給湯器などの水回り設備や、用途に合わせた内装が加わるためです。そのほか、グランピング・宿泊施設向けのモデルや、個室トイレ3室とシャワー3室を備えたトイレトレーラー「Restrailer」(Cタイプ 800万円・税抜)なども用意しています。最新の価格や仕様は函屋のラインナップでご確認ください。
サイズと用途のほかにも、次のような要素で本体価格は変わります。
函屋のトレーラーハウスは、国内唯一の3m幅のユニットハウスを使っているのが特徴です。従来のユニットハウスは2.3m幅が一般的なため、同じ長さでも室内を広く使えます。また、鋼板屋根、金属サイディング外壁、四方グラスウール断熱、ペアガラスを標準的な仕様としており、間取りや内装はフルオーダーで対応しています。価格を比べるときは、金額だけでなく「その価格にどこまでの仕様が含まれているか」もあわせて確認しましょう。

ここからは、本体価格とは別にかかる費用を項目ごとに説明します。金額は設置場所や条件によって大きく変わるため、ここでは「どのような費用が、なぜかかるのか」を中心にお伝えします。
工場で作ったトレーラーハウスを設置場所まで運ぶための費用です。工場からの距離が長いほど、また大きなサイズのものほど費用は上がります。
道路を走れる車両の幅には決まりがあるため、幅の広いハウスはハウス部分とシャーシ(車台)を分けて運ぶことがあります。函屋の場合、ハウス幅が2.3m以下ならシャーシに載せたままけん引できますが、3m幅のハウスはシャーシと分離して運び、運送業者と提携して運搬しています。こうした運び方の違いも運搬費に影響します。
設置場所に到着したトレーラーハウスを据え付けるための費用です。ハウスとシャーシを分けて運んだ場合は、クレーンを使ってハウスをシャーシに載せる作業が必要です。クレーン車が入れるか、作業スペースを確保できるかによって費用が変わります。
トレーラーハウスは、一般的な建物のような基礎工事が要らないのが特長です。工場で製造して現地では設置するだけなので、函屋では1日で設置・納品できます。ただし、地面が傾いている場合や地盤がやわらかい場合は、整地などの準備が別に必要になることがあります。
電気や上下水道を使うには、敷地側の設備とトレーラーハウスをつなぐ工事が必要です。敷地に電気の引き込みや上下水道の配管がすでにあるかどうかで、費用は大きく変わります。何もない土地の場合は、引き込み工事から必要になることもあります。ガスはプロパンガスを使うのが一般的です。
なお、トレーラーハウスを建築物ではなく車両として扱ってもらうには、「随時かつ任意に移動できる状態」で設置することが求められます。旧建設省の通知(平成9年)でも、給排水やガス、電気などが固定された配管・配線によるものかどうかが判断の要素とされています。函屋では、電気や上下水道を工具なしで着脱できるワンタッチ式で接続しています。
トレーラーハウスは車両なので、ナンバーを付けるための登録手続きが必要です。登録にかかる手数料や書類の準備費用などがかかります。函屋のトレーラーハウスは、国土交通省に構造・耐久性を認められた自社開発のシャーシを使っており、全車両にナンバープレートと車検証が付きます。
トレーラーハウスはシャーシに載っているぶん床が高くなるため、出入りには階段やスロープが必要です。そのほか、ウッドデッキ、エアコン、家具・家電などを追加すると、そのぶん費用が加わります。
ここで注意したいのは、階段やデッキを建物に固定してしまうと「移動できる状態」とみなされにくくなる点です。前述の通知でも、移動の支障となる階段、ポーチ、ベランダなどの有無が判断の要素に挙げられています。オプションは、取り外しやすい形で付けるのが基本です。
では、実際に総額はどのように組み立てればよいのでしょうか。函屋の本体価格を例に、用途別の考え方を整理しました。本体以外の費用は設置場所によって変わるため、「現地調査後に見積もり」としています。
| 項目 | 事務所の例 (事務所A LC-O-108) | 住居の例 (住居A LC-H-80) | 店舗の例 (カフェ LC-S-80) |
|---|---|---|---|
| 本体価格(税抜) | 700万円 | 800万円 | 780万円 |
| 本体価格(消費税10%込み) | 770万円 | 880万円 | 858万円 |
| 運搬費 | 工場からの距離・サイズで変わる(見積り) | ||
| 設置費 | クレーン作業の有無・敷地条件で変わる(見積り) | ||
| ライフライン接続費 | 既存の引き込みの有無で変わる(見積り) | ||
| 車両登録費 | 登録手続きにかかる費用(見積り) | ||
| オプション | 階段・家具など | 階段・デッキ・家電など | 階段・厨房機器・看板など |
表のとおり、本体価格は消費税を含めるとさらに1割上がります。そのうえで本体以外の費用が加わるため、予算は本体価格に余裕を持たせて考えておくと安心です。
用途ごとの注意点もあります。住居として使う場合は、キッチンや浴室などの水回りが増えるぶん、給排水の接続工事が大がかりになりやすい点に注意しましょう。店舗として使う場合は、厨房機器や看板などの費用に加え、飲食店なら管轄の保健所で営業許可を取る必要があります。事務所の場合は比較的設備がシンプルなため、総額を見積もりやすい用途といえます。

トレーラーハウスは購入して終わりではなく、使い続けるための費用もかかります。車両として扱われるからこそ必要になる費用もあるので、あらかじめ把握しておきましょう。
気になる固定資産税については、設置方法しだいで扱いが変わります。固定資産税の対象となる「家屋」は、屋根と周壁がある(外気分断性)、土地に定着している(土地への定着性)、目的の用途に使える状態にある(用途性)という3つの要件で判断されます。トレーラーハウスが随時移動できる状態で適切に設置されていれば、固定資産税がかからないケースが多いとされますが、設置状況によっては家屋と判断される場合もあります。最終的な判断は自治体が行うため、設置前に市区町村の資産税担当へ確認しておきましょう。詳しくはトレーラーハウスの固定資産税の記事で解説しています。
総額をできるだけ抑えたい場合は、次の3つのポイントを意識してみてください。
本体価格を抑えるいちばんわかりやすい方法は、中古品や規格品を選ぶことです。フルオーダーは自由度が高い反面、間取りや仕様にこだわるほど価格が上がります。メーカーの規格品なら、あらかじめ決まった仕様のため費用を抑えやすくなります。
函屋では、フルオーダーのほかに、メーカー規格品やリセールハウス(中古品)を選ぶこともできます。中古品は点検済みのものを扱っており、実際に中古のハウスを使ってトレーラーハウス事務所にした事例(愛知県K様)もあります。中古を選ぶときの注意点はトレーラーハウスの中古の記事でまとめています。
運搬費や設置費は、設置場所の条件で大きく変わります。トレーラーハウスを搬入するには、函屋の場合、隣接する道路の幅が4m以上必要です。道路が狭い、クレーンが入れない、敷地に高低差があるといった場合は、追加の作業や費用がかかることがあります。
設置場所にいくつか候補がある場合は、搬入のしやすさや、電気・水道の引き込みがすでにあるかどうかも比べてみましょう。ライフラインの引き込み工事が要らない場所を選ぶだけでも、総額を抑えやすくなります。
まとまった金額が必要になるため、支払い方法もあわせて検討しましょう。函屋では、トレーラーハウス専用ローンを扱う金融機関を紹介しています。
法人や個人事業主の方は、税金面の効果も含めて考えるのがおすすめです。国税庁の耐用年数表では、事務所用の建物は木造で24年、鉄筋コンクリート造で50年とされています。函屋では、トレーラーハウスを事務所として使う場合は4年で減価償却できるとご案内しており、建物よりも短い期間で経費にできる可能性があります。ただし、耐用年数の判断は用途や設置状況によって変わるため、導入前に税務署や税理士に確認してください。
また、トレーラーハウスは移設や売却がしやすいのも特徴です。函屋のトレーラーハウスはクレーンでハウスとシャーシを分けられるため、ハウスだけをユニットハウスとして移設したり、シャーシに別のハウスを載せたりすることもできます。将来の使い道や売却まで考えておくと、実質的な負担を抑えることにもつながります。

複数の会社から見積もりを取るときは、金額の合計だけでなく、中身を比べることが大切です。次のポイントを確認しましょう。
また、設置予定地の現地調査をしてもらえるかどうかも重要です。搬入経路や敷地の状況を実際に見てもらうことで、あとから追加費用が発生するリスクを減らせます。函屋では、お見積りや資料請求は無料で、北海道から沖縄まで全国で現地調査を行っています。
小型のものや、設備をほとんど付けない中古品などでは、価格を抑えられる場合もあります。ただし、住居や事務所として快適に使うには、断熱や水回りなどの設備が必要になり、本体価格は上がりやすくなります。さらに運搬や設置などの費用も加わるため、本体価格だけで判断せず、総額で検討することをおすすめします。
運搬費、設置費、ライフラインの接続工事費、車両登録費などがかかりますが、金額は設置場所までの距離や道路の幅、敷地の電気・水道の状況によって大きく変わります。正確な金額を知るには、設置予定地を伝えて見積もりを取るのが確実です。
同じくらいの広さなら、住居用のほうが高くなる傾向があります。キッチンや浴室などの水回り設備が増えるためです。函屋のラインナップでも、事務所A(約11m)が700万円(税抜)なのに対し、住居B(約11m)は950万円(税抜)です。
ローンでの購入も可能です。函屋では、トレーラーハウス専用ローンを扱う金融機関をご紹介しています。審査や条件は金融機関によって異なりますので、詳しくはお問い合わせください。
函屋の場合、注文から納品まで約2〜3か月が目安です。工場で製造し、現地では設置のみのため、設置は1日で完了します。そのほかの質問はよくある質問のページもご覧ください。
トレーラーハウスの価格は、サイズや用途、仕様によって大きく変わります。さらに、運搬・設置、ライフラインの接続、車両登録、オプションなど、本体以外の費用も設置場所によって変わるため、「本体+諸費用」の総額で比べることが大切です。
購入後も車検や自動車税、保険、メンテナンスなどの費用がかかります。固定資産税や減価償却の扱いは設置方法や用途によって変わるため、自治体や税務署、税理士などの専門家に事前に確認しておくと安心です。
費用を抑えたい場合は、中古や規格品を検討する、搬入しやすい場所を選ぶ、ローンや減価償却も含めて考える、といった方法があります。
函屋では、3m幅のゆとりある室内と、国土交通省に構造・耐久性を認められた自社開発シャーシを組み合わせたユニット式トレーラーハウスを製造・販売しています。「この土地に置けるか知りたい」「総額がいくらになるか知りたい」といったご相談だけでも大丈夫です。お見積りと現地調査は無料ですので、お気軽にお問い合わせください。お電話(052-618-5882、平日9:00〜19:00)でも承っています。